| 団体資料 |
| 書 名 | 著者名 | 発効年 | 発行者 |
| 大規模研究開発における効果的マネージメント | 未来工学研究所 | 1980.5 | 総合研究開発機構委託 |
| 将来社会の展望に基づく科学技術上の課題の体系化・計画化に関する調査研究 | 未来工学研究所 | 1983.3 | 科学技術庁計画局委託 |
| 日米経済構造比較 | 八代 尚宏編 | 1992.4 | 日本経済研究センター |
| 東アジアの開発経験 <経済システムアプローチの適用可能性> 国際シンポジウム報告 | 柳原 透／三本松 進編 | 1997.3 | アジア経済研究所 |
| 市場シェアの国際比較に関する調査 | 矢野経済研究所 | 1988.6 | 産業研究所委託 |
| 現代社会における社会病理に関する究明(１) | 余暇開発センター | 1975.3 | 機械工業振興資金助成 |
| 人間と社会に関する総合研究(Ⅰ) <ポスト・マスレジャーの研究>/(Ⅱ) <人間の研究>/(Ⅲ) <社会制度・社会装置の研究>/(Ⅳ) <現代日本社会研究> | 余暇開発センター編集・発行 | 1978.3 |
| 国民生活ニーズに関する研究 第Ⅰ部・労働の位置と意味に関する研究／第Ⅱ部・産業社会における余暇と精神衛生―比較文化研究をめざして― | 余暇開発センター編集・発行 | 1978.3 |
| 余暇と労働に関する国際比較研究 | 余暇開発センター編集・発行 | 1981.3 |
| 中国に進出した日系企業の労使関係に関する研究―日本と日系企業は労使関係の確立のためにどのような政策をとるべきか― | 立教大学・産業関係研究所 | 1997.8 | 総合研究開発機構委託 |
| 立命館大学人文科学研究所紀要 第49号 現代の資本主義と労働問題 | 立命館大学人文科学研究所編集・発行 | 1989.11 |
| 審・判決例から見た独禁法の運用実態に関する調査研究報告書 | 流通経済研究所 | 1982.3 | 産業研究所委託 |
| 独禁法上のシェア基準に関する調査研究 | 流通経済研究所 | 1988.6 | 産業研究所委託 |
| 流通の国際化に関する調査 | 流通産業研究所 | 1988.3 | 通商産業省産業政策局商政課委託 |
| 労使協議制と賃金決定に関する国際比較研究 | 連合総合生活開発研究所 | 1995.3 | 日本労働研究機構委託 |
| 職場労使関係の国際比較に関する調査研究報告書 (職場の苦情処理に関する調査研究) | 連合総合生活開発研究所 | 1999.3 | 日本労働研究機構委託 |
| 平成４年度総合調査研究 日本的雇用システムに関する国際比較研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 1993.3 | 通商産業省委託 |
| 平成７年度高齢者の雇用環境の整備調査研究(21世紀に向けた人事・評価システムの新潮流に関する調査研究) | 連合総合生活開発研究所 | 1996.3 | 通商産業省委託 |
| 平成８年度新時代の労使関係に関する調査研究(規制緩和の雇用労働領域への影響についての調査研究) | 連合総合生活開発研究所 | 1997.3 | 通商産業省委託 |
| 雇用と人事処遇の将来展望に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 1999.5 | 日本労働組合総連合会委託 |
| 企業組織等の再編に伴う労働者保護法制に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 2000.3 | 日本労働組合総連合会委託 |
| 「働き方の多様化と労働時間等の実態」に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 2002.3 | 厚生労働省委託 |
| 連合総研・公開シンポジウム 新しい働き方を求めて●日本的雇用システムはどこへゆくのか● | 連合総合生活開発研究所編 | 1993.9 | 労働問題研究会議 |
| 国際労使関係研究協会第12回世界会議記念報告集 日独国際講演会 国際化と雇用関係の変容―労働組合の挑戦／特別セミナー コーポレート・ガバナンスと産業民主制 | 連合総合生活開発研究所編 | 2000.12 | 日本労働組合総連合会／連合総合生活開発研究所 |
| 人間優先の経済社会システムの創造へ 新時代の産業・雇用政策と労働組合の役割 | 連合総合生活開発研究所編 | 1990. 10 | 第一書林 |
| 生活者優先の地域創造をめざして 地域政策・地域づくりと労働組合の役割 | 連合総合生活開発研究所編 | 1991.5 | 第一書林 |
| 現代の分配を考える “バブル”をめぐる資産所得格差問題 | 連合総合生活開発研究所編 | 1992.12 | コンポーズ・ユニ |
| 新時代の経済構造改革―生活者の視点からの企業・公共システムの再構築― | 連合総合生活開発研究所編 | 1993.12 | 太平印刷 |
| 新しい働き方の創造をめざして | 連合総合生活開発研究所編 | 1995.9 | 太平印刷 |
| 日本経済の新機軸を求めて 95年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1995.11 | 第一書林 |
| 「社会的市場経済は」21世紀のモデルとなるか(日・独シンポジウム) | 連合総合生活開発研究所編 | 1995.12 | コンポーズ・ユニ |
| 自律的回復の道と構造改革の構図 96年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1996.11 | 第一書林 |
| 参加・発言型産業社会の実現に向けて―わが国の労使関係制度と労働法制の課題― | 連合総合生活開発研究所編 | 1997.3 | 太平印刷 |
| 財政改革の論点 | 連合総合生活開発研究所編 | 1998.4 | コンポーズ・ユニ |
| グローバリゼーションと労働の未来 連合総研創立10周年記念国際シンポジウム報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1998.8 | コンポーズ・ユニ |
| 安心社会への新たな発展の布石 1999～2000年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1999.11 | 第一書林 |
| 雇用戦略―活力ある安心社会構築の条件― | 連合総合生活開発研究所編 | 2001.12 | コンポーズ・ユニ |
| ＩＴの仕事と職場組織に与える影響 | 連合総合生活開発研究所編 | 2003.5 | コンポーズ・ユニ |
| 生活の改善と安定成長への道筋 <2005～2006年度経済情勢報告> | 連合総合生活開発研究所編 | 2005. 10 | 第一書林 |
| 共助・協同・協働が拓く福祉社会―「労働者自主福祉」の新たな挑戦―労働者自主福祉活動の現状と課題に関する調査研究・最終報告書<連合総研・三事業団体(中央労福協・労金協会・全労災)による共同研究> | 連合総合生活開発研究所編 | 2006.3 | コンポーズ・ユニ |
| 公正で健全な経済社会への道 <2006～2007年度経済情勢報告> | 連合総合生活開発研究所編 | 2006. 10 | 第一書林 |
| 暮らしと雇用の質を高める持続的成長へ <2007～2008年度経済情勢報告> | 連合総合生活開発研究所編 | 2007. 10 | 第一書林 |
| 雇用における公平・公正―「雇用における公平・公正に関する研究委員会」報告― | 連合総合生活開発研究所編 | 2008.2 | コンポーズ・ユニ |
| 経済構造改革が雇用問題と労使関係に及ぼす影響についての調査研究 パートⅡ | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 1999.3 |
| 雇用管理の現状と新たな働き方の可能性に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2003.3 |
| 企業組織と職場の変化に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2003.7 |
| 企業の社会的責任(ＣＳＲ)に関するアンケート調査報告書 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2006. 10 |
| 「現代福祉国家への新しい道―日本における総合戦略」研究委員会アンケート調査プロジェクト 暮らしと社会についてのアンケート調査報告書 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2007.1 |
| 「労働者参加、労使コミュニケーションに関する調査」報告書 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2007.1 |
| 労使コミュニケーションの新地平―日本における労働者参加の現状と可能性― | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2007.12 |
