団体資料
書 名 著者名 発効年 発行者
各国の貿易制限的措置の実態に関する調査研究 日本貿易振興会 1983.6 産業研究所委託
科学技術水準および研究開発ポテンシャル調査報告書(米国) 日本貿易振興会 1983.3 科学技術庁/通商産業省工業技術院委託
日本の貿易動向(1998―1999) 日本貿易振興会 経済情報部 計量分析チーム編 1999.8 日本貿易振興会 海外経済情報センター 
新しい経済社会環境下における生活の質的向上に関する研究 日本リサーチセンター総合研究所 1975.3 経済企画庁委託
製品特性強調の競争効果に関する調査報告書 日本リサーチセンター総合研究所 1976.3 経済企画庁委託
生活欲求の実態とアクセシビリティ―教育機会と職業選択― 日本リサーチセンター総合研究所 1977.3 経済企画庁委託
国民の意識形成に影響を及ぼす環境要素に関する調査 日本リサーチセンター総合研究所 1977.3 経済企画庁委託
経営とは何か 鈴木松夫 経済界トップ対談集 日本リサーチセンター総合研究所企画・編集 2001.1 「鈴木松夫対談集刊行委員会」
スコーレ社会における国土と国民生活 日本リサーチセンター総合研究所編 1971.4 東洋経済新報社
現代社会におけるアノミー現象と課題 日本リサーチ総合研究所 1988.2 総合研究開発機構委託
生活水準の歴史的分析 日本リサーチ総合研究所 1988.2 総合研究開発機構委託
~モノ作り″技術・技能の将来展望に関する調査・研究 日本リサーチ総合研究所 1994.7 総合研究開発機構研究委託
人と国土の将来像に関する調査(Ⅰ)  調査報告書 日本リサーチ総合研究所 1984.3 国土庁計画・調整局委託
円高構造調整下の日本の産業構造予測―円高、原油安等と企業多様化に対応した産業調整政策のあり方に関する調査― 日本リサーチ総合研究所 1987.3 経済企画庁委託
転換期に立つ産業社会―昭和62年度産業社会変動指標調査報告― 日本リサーチ総合研究所 1987.9 産業社会変動指標基金助成
高齢者の自立的生活システム形成に関する調査報告書 日本リサーチ総合研究所 1989.3 経済企画庁国民生活局国民生活政策課委託
労働力不足の実態・産業経済への影響と今後の対応 〔新たな労働力不足時代の到来とこれへの企業・産業の対応等に関する調査結果報告書〕 日本リサーチ総合研究所 1990.3 経済企画庁委託
90年代産業社会の行方―第6回産業社会変動指標調査報告― 日本リサーチ総合研究所 1991.3 産業社会変動指標基金助成
消費経済白書―消費人類学的接近― 日本リサーチ総合研究所編集・発行 1987.2
地域振興支援のあり方に関する調査研究 日本立地センター 1994.8 産業研究所委託
経営参加の論理と展望―西欧的潮流と日本的土壌― 日本労働協会編 1976.12 日本労働協会
新たな労使関係システムを求めて―日本労働協会設立30周年記念国際シンポジウム― 日本労働協会編 1989.8 日本労働協会
会社法改正・企業のあり方と労働組合の関わり方 日本労働組合総連合会/連合総合生活開発研究所編 2001.5 労働問題研究会議
【解説と資料】連合の労働政策  2001~2003年度版   日本労働組合総連合会・総合労働局編集・発行 2001. 10
93連合白書  全員参加でくらしと仕事のシステム・チェンジ 日本労働組合総連合会企画・編集 1993.1 創広
2004連合白書―原点からの挑戦―組合が変わる。社会を変える。 日本労働組合総連合会企画・編集 2003.12 コンポーズ・ユニ
2008連合白書―格差社会の脱却―誰もが幸せになれる人間らしい生活の実現 日本労働組合総連合会企画・編集 2007.12 コンポーズ・ユニ
政策・制度 要求と提言  2006~2007年度 日本労働組合総連合会編集・発行 2005.6
地域の産業・雇用と労働者の生活・意識―転換期の地方雇用を支える企業とそこに働く労働者のニーズ― 日本労働研究機構 1998.2 労働省職業安定局地域雇用対策課要請
実践的な労働政策評価のあり方、手法を求めて―高齢者雇用就業政策を題材として― 日本労働研究機構 2003.9 厚生労働省要請
地域産業連関表による地域産業・雇用構造の分析―その方法論に関する報告 日本労働研究機構編集・発行 1990.6
ポーランドの労働・日本の労働―日本・ポーランド共同企業調査報告書―上巻/別巻 日本労働研究機構編集・発行 1991.1/3
経済社会の国際化が労働に及ぼす影響に関する論点整理―文献サーベイを通して― 日本労働研究機構編集・発行 1991.4
ポーランドの労働・日本の労働―日本・ポーランド共同企業調査報告書―下巻 日本労働研究機構編集・発行 1992.2
エキスパートシステムの労働に与える影響―人工知能の産業界への適用と問題点― 日本労働研究機構編集・発行 1991.11
これからの働き方を考える〈Part 1〉 日本労働研究機構編集・発行 1992.9
労働時間短縮の経済効果 日本労働研究機構編集・発行 1992.3
公共投資・社会資本整備のあり方と地域経済・雇用に関する論点整理―地域の研究機関・研究者の論文― 日本労働研究機構編集・発行 1993.3
地域産業連関表による地域産業・雇用構造の分析に関する研究報告書 日本労働研究機構編集・発行 1992.9
従業員代表制を考える (上巻)―過半数代表制を中心に― 日本労働研究機構編集・発行 1993.3
サービス経済化の進展と雇用・就業構造の変化―先行研究のヒヤリング― 日本労働研究機構編集・発行 1994.6
集団帰属意識の変化と職業生活―組織帰属意識研究のための理論と方法― 日本労働研究機構編集・発行 1995.3
経済社会の国際化と労働問題に関する研究―理論編― 日本労働研究機構編集・発行 1993.12
労使協議制の研究―諸外国の経験をふまえて― 日本労働研究機構編集・発行 1994.2
自動車企業の労働と人材形成 日本労働研究機構編集・発行 1996.3
サービス業の経営と雇用に関する事例調査―総合プロジェクト『サービス経済化の進展と雇用・就業構造の変化』― 日本労働研究機構編集・発行 1996.3
電気通信産業の労使関係―歴史と現状― 日本労働研究機構編集・発行 1996.3
鉄鋼業の労使関係と人材形成 日本労働研究機構編集・発行 1997.2
アパレル産業における人材育成と労使関係 日本労働研究機構編集・発行 1999.3
管理職層の雇用管理システムに関する総合的研究(上)―問題整理・製造業編― 日本労働研究機構編集・発行 1997.3