労働(団体) |
書 名 | 著者名 | 発効年 | 発行者 |
連合総研ブックレット№15 IoTやAIの普及に伴う労働への影響と課題―新技術導入の現状・労働組合の受け止めと期待される役割― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2018.11.15 | コンポーズ・ユニ 制作 |
生活者優先の地域創造をめざして 地域政策・地域づくりと労働組合の役割 | 連合総合生活開発研究所編 | 1991.5 | 第一書林 |
現代の分配を考える “バブル”をめぐる資産所得格差問題 | 連合総合生活開発研究所編 | 1992.12 | コンポーズ・ユニ |
新時代の経済構造改革―生活者の視点からの企業・公共システムの再構築― | 連合総合生活開発研究所編 | 1993.12 | 太平印刷 |
本山闘争12000日 一人の首切りも許さない | 全金本山労働組合 「本山闘争の記録刊行委員会」 編著 | 2006. 10 | 七つ森書館 |
働き方の多様化と公正な分配 2018~2019年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2018. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
非正規労働問題の今後の課題を探る ドイツ、イギリスの非正規労働の実状と労働組合の取り組み~日本への示唆~ ―非正規労働の現状と労働組合の対応に関する国際比較調査報告書 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2017.09.00 |
安心社会への新たな発展の布石 1999?2000年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1999.11 | 第一書林 |
参加・発言型産業社会の実現に向けて―わが国の労使関係制度と労働法制の課題― | 連合総合生活開発研究所編 | 1997.3 | 太平印刷 |
連合総研ブックレット№13 連合総研「経済・社会・労働の中長期ビジョン」フォーラム 安心社会を支える職場・地域での連帯基盤の再構築に向けて―フォーラム記録集― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2015.08.31 | コンポーズ・ユニ 制作 |
グローバリゼーションと雇用・生活の再生 〈2012~2013年度経済情勢報告〉 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2012. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
「好循環」への反転を目指して 2014~2015年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2014. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
日本の賃金―歴史と展望―調査報告書 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2012.12 |
「第21回勤労者短観」―第21回「勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート」調査報告書― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2011.6 |
第二のセーフティネットの活用実態と利用者の声―緊急雇用対策・生活支援政策等の活用状況に関する調査研究報告―ブックレット7 | 連合総合生活開発研究所 | 2011.12 | 連合総合生活開発研究所 |
政策決定プロセスを検証する~政権交代から3年―ワークショップ記録集―ブックレット8 | 連合総合生活開発研究所 | 2012.12 | 連合総合生活開発研究所 |
「ポスト3.11」の経済・社会・労働に関する研究―プロジェクト報告(講演録)―ブックレット9 | 連合総合生活開発研究所 | 2012.12 | 連合総合生活開発研究所 |
生活防衛から安心安定経済へ 〈2008?2009年度経済情勢報告〉 | 連合総合生活開発研究所 編 | 2008. 10 | 第一書林 制作・発売 |
企業組織等の再編に伴う労働者保護法制に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 2000.3 | 日本労働組合総連合会委託 |
若年労働者の雇用意識・行動の変化と労使の取り組みに関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 2001.3 | 雇用・能力開発機構 委託 |
「働き方の多様化と労働時間等の実態」に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 | 2002.3 | 厚生労働省委託 |
第14回労働組合費に関する調査報告 | 連合総合生活開発研究所 | 2003.5 | 日本労働組合総連合会 |
連合総研シンポジウム 「イニシアチヴ2009―労働法改革のグランドデザイン」―イニシアチヴ2009研究委員会・最終報告会― ディスカッション・ペーパー | 連合総合生活開発研究所 | 2009.4 | 連合雇用法制対策局委託 |
人間らしい働き方の実現 2017~2018年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2017. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
生計費構造と生活給賃金における労使の取組みに関する調査研究報告 | 連合総合生活開発研究所 | 1996.3 | 雇用促進事業団 委託 |
技能労働者の育成・教育制度と労働組合に関する日独比較研究 | 連合総合生活開発研究所 | 1996.3 | 日本労働研究機構 委託 |
結成から半世紀?労働組合50年の歴史? | 昭和電工労働組合50年史編集委員会 編 | 1997.7 | 昭和電工労働組合 |
人間らしい働き方の実現 2017~2018年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2017. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
日産にひるがえる全金の旗 プリンス闘争10年の記録 | 全金プリンス「10年史」編集委員会 編 | 1976.11 | 総評・全国金属労働組合プリンス自工支部 |
平成7年度高齢者の雇用環境の整備調査研究(21世紀に向けた人事・評価システムの新潮流に関する調査研究) | 連合総合生活開発研究所 | 1996.3 | 通商産業省委託 |
日共と総評 世界民主研究所創立十周年記念 | 世界民主研究所 編 | 1955. 10 | 世界民主出版部 |
負けてたまるか 地場産業まもる大阪泉州労働者の闘い | 繊維労連 市新争議支援共闘会議/総評繊維労連 市新労働組合 編集・発行 | 1977.11 |
島根県評四十年史 | 島根県評四十年史編纂委員会 編 | 1994.3 | 島根県評センター |
高畑 敬一 (元・松下電器産業(株)労働組合委員長、元松下電器産業(株)常務取締役 ニッポン・アクティブライフ・クラブ会長) オーラル・ヒストリー | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2004. 10 | 平成16年度科学研究費補助金研究成果報告書 |
民放労働運動の歴史 Ⅵ 1973~1983 | 民放労連・民放労働運動史編纂委員会 編 | 1993.7 | 日本民間放送労働組合連合会 |
民放労働運動の歴史 Ⅱ 1958~1963 | 民放労連・民放労働運動史編纂委員会 編 | 1988.7 | 日本民間放送労働組合連合会 |
八幡製鐵株式会社人事労働部門史 | 八幡製鐵所 労働部 編 | 1979.9 | 新日本製鐵株式会社 八幡製鐵所 |
中学校・高等学校 職業指導の手びき (職業情報編) | 文部省 著 | 1954.7 | 日本職業指導協会 発行/実業之日本社 発売 |
民放労働運動の歴史 Ⅲ 1963~1972 | 民放労連・民放労働運動史編纂委員会 編 | 1990.7 | 日本民間放送労働組合連合会 |
たたかいと連帯の半世紀―民法協50年のあゆみ― | 民法協50周年記念事業実行委員会 編 | 2006.6 | 民主法律協会 |
日本の労働組合の政治活動 | 民主主義研究会 | 1964 |
左翼少数派労働運動―第三組合の旗をかかげて | 三菱長崎造船所社会主義研究会(代表 久保田 達郎) 編 | 1973.1 | 三一書房 |
運動史 第四巻 | 三菱電機労働組合 編集・発行 | 1985.12 |
金杉秀信(元造船重機労連中央執行委員長)オーラルヒストリー | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2004.2 | 平成15年度科学研究費補助金研究成果報告書 |
丹野 昌助 (日本鋼管京浜製鉄所労働組合OB会会長) オーラル・ヒストリー | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2004.3 | 平成15年度科学研究費補助金研究成果報告書 |
國本 稔 (日本鋼管製鉄労働組合協議会 元事務局長) オーラル・ヒストリー | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2004.3 | 平成15年度科学研究費補助金研究成果報告書 |
労政局の軌跡 | 労働省労政局 編 | 2000.12 | 日本労働研究機構 |
年表・戦後労働運動史 | 労働省労政局監修/日刊労働通信社編 | 1979.7 | 日刊労働通信社 |
労働運動及び労使関係の現状 (案) | 労働省労政局労働組合課 編集・発行 | 1964.3 |
労働運動研究会報告書 | 労働省労政局労働組合課 編集・発行 | 1970.5 |