労働(団体) |
書 名 | 著者名 | 発効年 | 発行者 |
二十年史 | 二十年史編集委員会 編 | 1968.6 | 三菱化成労働組合連合会黒崎工場労働組合 |
職業能力開発の歴史 | 職業能力開発行政史研究会 著 | 1999.11 | 労務行政研究所 |
わが体験―石川島労働運動小史― | 市川 健藏 | 1996.11 | 市川 健藏 |
江藤正修遺稿集 社会的労働運動の模索―明日を見つめた格闘の記録 | 「江藤正修遺稿集」編集委員会 編集・発行 | 2017. 10 |
昭和62年度 労働行政要覧 | 労働大臣官房総務課編 | 1989.1 | 日本労働協会 |
変貌する人材マネジメントとガバナンス・経営戦略 | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2005.5 |
近年の技術革新と雇用に関わる諸外国の政策動向 JILPT資料シリーズ №205 | 労働政策研究・研修機構 編集・発行 | 2018.6 |
アメリカの陰と光―アメリカ経済の動向と雇用・労働の現状を探る | 日本労働研究機構編集・発行 | 2001.8 |
経済社会の国際化が労働に及ぼす影響に関する論点整理―文献サーベイを通して― | 日本労働研究機構編集・発行 | 1991.4 |
集団帰属意識の変化と職業生活 | 日本労働研究機構編集・発行 | 1998.3 |
企業のリストラと雇用―事業再構築と雇用に関する調査・再就職の状況に関する調査― | 日本労働研究機構計量情報部 編 | 2002.8 | 日本労働研究機構 |
資料シリーズ №90 中国国有企業改革調査資料―中国の労働・社会保障システムの基礎的研究 (Ⅱ)― | 日本労働研究機構 編集・発行 | 1999.3 |
「戦後労働政策の変遷と労働運動に関する研究会」 ヒアリング記録 <第2部会:労働基準法関係> | 日本労働協会 調査研究部 編 | 1989.3 | 日本労働協会 |
中高年者へ活力と安定の施策を―中高年者の「職業と生活に関する意識」調査報告書― | 日本生産性本部 産業教育委員会 編 | 1976.3 | 日本生産性本部 |
労働協約基準案 | 日本経営者団体連盟 編 | 1953.1 | 日本経営者団体連盟弘報部 |
国公労新聞縮刷第1集(1~230 号,1961.01~1975.09) | 日本国家公務員労働組合 | 1975.09 | 日本国家公務員労働組合 |
全金同盟・ゼンキン連合縮刷版第3集(510号~931号,1979.7~1991.12) | ゼンキン連合 | 1991.12 | ゼンキン連合 |
全運輸35年史 交通行政労働組合50年の歩み | 全運輸35年史編纂委員会 編 | 1999.2 | 全運輸省労働組合 |
岩崎 馨 (元日本鋼管製鉄労働組合連合会調査部長) オーラル・ヒストリー | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2005.2 | 平成16年度科学研究費補助金研究成果報告書 |
関西地区生コン支部労働運動50年―その闘いの軌跡―共生・協同を求めて1965~2015― | 「関西地区生コン支部50年誌」編纂委員会 編 | 2015. 10 | 全日本建設運輸連帯労働組合関西地区生コン支部 発行/社会評論社 発売 |
復興への基軸~世界の構造転換と日本~ 講演会報告書 | 全国勤労者福祉・共済振興協会(全労済協会) 編集・発行 | 2013.07.00 |
全造船機械50年史 | 「全造船機械50年史」編集委員会 編 | 1996.8 | 総評・全日本造船機械労働組合 |
名工は語る 私の修業時代 第三集 | 「能力開発21」編集部 編 | 2005.9 | 中央職業能力開発協会 |
1985年社会階層と社会移動全国調査報告書 第2巻 階層意識の動態 | 1985年社会階層と社会移動全国調査委員会(研究代表者 直井 優) 編集・発行 | 1988.3 |
昭和四十四年春季闘争について | 労働省労政局労働組合課 編集・発行 | 1969.9 |
外国人労働者が労働面等に及ぼす影響等に関する研究会―報告書― | 労働省職業安定局 編集・発行 | 1991.1 |
職務解説 自動車製造業 第33輯 | 労働省職業安定局 編集・発行 | 1949.6 |
高齢化社会における技術革新と労働の人間化 | 労働科学研究所 | 1986.9 | 総合研究開発機構助成 |
左翼勢力の職場新戦術―浸透パターンとその対応策― | 労働経済専門家会議 編 | 1986.6 | 日本経営者団体連盟弘報部 |
連合総研設立20周年記念シンポジウム記録集「市場万能社会を超えて―福祉ガバナンスの宣言―」 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2008.3 |
連合北海道二十年史 | 連合北海道二十年史編集事務局 編 | 2010.2 | 連合北海道 |
日本経済の新機軸を求めて 95年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1995.11 | 第一書林 |
財政改革の論点 | 連合総合生活開発研究所編 | 1998.4 | コンポーズ・ユニ |
共助・協同・協働が拓く福祉社会―「労働者自主福祉」の新たな挑戦―労働者自主福祉活動の現状と課題に関する調査研究・最終報告書<連合総研・三事業団体(中央労福協・労金協会・全労災)による共同研究> | 連合総合生活開発研究所編 | 2006.3 | コンポーズ・ユニ |
経済構造改革が雇用問題と労使関係に及ぼす影響についての調査研究 パートⅡ | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 1999.3 |
「日本的雇用システム」の生成と展開―「日本的雇用システム」と労使関係の歴史的検証に関する研究報告書― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2015.4 |
グローバリゼーションと雇用・生活の再生 〈2012~2013年度経済情勢報告〉 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2012. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
雇用・賃金の中長期的なあり方に関する調査研究報告書 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2016.09.00 | コンポーズ・ユニ 制作 |
真の豊かさをもとめて 40年のあゆみ | 四〇年史編纂委員会 編 | 1986.5 | トヨタ自動車労働組合 |
連合運動史 第5巻 | 連合運動史 刊行委員会 編集・発行 | 2018.03.30 | 教育文化協会 発売 |
労使協議制と賃金決定に関する国際比較研究 | 連合総合生活開発研究所 | 1995.3 | 日本労働研究機構委託 |
民放労働運動の歴史 Ⅶ 1984~1994 | 民放労連・民放労働運動史編纂委員会 編 | 2003.7 | 日本民間放送労働組合連合会 |
新しいサービス分野における就労の実態調査研究 報告書 | 三井情報開発(株)総合研究所 | 2006.3 | 厚生労働省 委託 |
労働安全衛生法違反事件の研究 | 報告書第64集第1号 | 1976.7 | 法務総合研究所 |
統計研究参考資料 №71 無償労働と有償労働のつながり-APEC 人的資源開発ワーキンググループ・経済開発管理についてのネットワーク 人的資源政策における有償労働と無償労働の間のつながりについての会議 1999年5月8日,中国,香港,参加論文から- (翻訳) | 法政大学日本統計研究所 編集・発行 | 2001.3 |
現代日本の階級階層構成表集成―日本経済分析に関する参考資料― №2 | 北海道大学経済学部統計室 | 1969.4 |
1985 権利宣言 | 福田 徹 監修/福田 徹・林 信男・山崎 耕一郎・瀬川 進 著 | 1984.12 | 権利問題研究会 |
兵庫県労働運動史 昭和四十年代 第一、二、三巻 | 兵庫県労働運動史編纂委員会 編 | 2009.3 | 兵庫県勤労福祉協会 |
プロジェクト研究シリーズ№7 仕事と生活 体系的両立支援の構築に向けて | 日本労働研究機構編集・発行 | 2007.4 |
広がるワーク・ライフ・バランス―働きがいのある職場を実現するために― | 「ワーク・ライフ・バランス研究委員会」 編 | 2009.4 | 連合総合生活開発研究所 |