| 労働（団体） |
| 書 名 | 著者名 | 発効年 | 発行者 |
| 日本的雇用慣行の変化と展望(研究・報告編) | 労働大臣官房政策調査部編 | 1987.2 | 大蔵省印刷局 |
| 新たな労働政策の展開 | 労働大臣官房政策調査部総合政策課 編著 | 1995.4 | 近代労働経済研究会 |
| 労働統計４０年史 | 労働大臣官房政策調査部 編集・発行 | 1988.3 |
| 製造業におけるサービス経済化の進展と労働面への影響に関する結果報告 (昭和５９年 産業労働事情調査) | 労働大臣官房政策調査部 編集・発行 | 1985.12 |
| 昭和63年 雇用動向調査報告―労働力の移動の実態― | 労働大臣官房政策調査部 編 | 1990.3 | 大蔵省印刷局 |
| 平成元年版 産業労働レポート | 労働大臣官房政策調査部 編 | 1989.8 | 大蔵省印刷局 |
| 労働力需給の長期予測 | 労働大臣官房政策調査部 編 | 1987.7 | 大蔵省印刷局 |
| 2000年の労働―21世紀に向けて変化する労働者生活― | 労働大臣官房政策調査部 編 | 1986.3 | 大蔵省印刷局 |
| 平成８年産業労働事情調査結果報告書 (流通業の経営課題と労働面への影響に関する調査) | 労働大臣官房政策調査部 産業労働調査課 編 | 1997.8 | 労働大臣官房政策調査部 |
| ＩＭＦ・ＪＣ３０年史 ｢挑戦｣―輝かしい未来へ 1964‐1994 【付】写真にみるＪＣ30年の歩み | ＩＭＦ・ＪＣ３０周年史編纂委員会 編 | 1994.9 | 全日本金属産業労働組合協議会 (ＩＭＦ・ＪＣ) |
| 戦後日本労働運動のあゆみ | 労働大学調査研究所 編 | 1989.11 | 労働大学 |
| 人間らしい働き方とジェンダー平等の実現へ―労働組合の役割ととりくみ― | 労働総研女性労働研究部会 編 | 2014.9 | 本の泉社 |
| 日本の労働争議 1945?1980年 | 労働争議史研究会 編 | 1991.1 | 東京大学出版会 |
| 労働戦線の全的統一と全民労連の発足 | 労働戦線統一問題研究会 編 | 1987.6 | 教育労働運動通信編集委員会 発行/社会通信社 発売 |
| 構造的・摩擦的失業の増加に関する研究 (中間報告) | 労働政策研究報告書 №Ｌ―８ | 2004.8 | 労働政策研究・研修機構 |
| 壮年期の非正規労働―個人ヒアリング調査から― | ＪＩＬＰＴ 資料シリーズ №１２６ | 2013.9 | 労働政策研究・研修機構 |
| 壮年非正規雇用労働者の仕事と生活に関する研究―正社員転換を中心として― | 労働政策研究報告書 №１８８ | 2017.3 | 労働政策研究・研修機構 |
| 働き方の二極化と正社員―ＪＩＬＰＴアンケート調査二次分析結果― | 労働政策研究報告書 №１８５ | 2016.11 | 労働政策研究・研修機構 |
| 壮年非正規雇用労働者の仕事と生活に関する研究―経歴分析を中心として― | 労働政策研究報告書 №１８０ | 2015.9 | 労働政策研究・研修機構 |
| 介護人材需給構造の現状と課題―介護職の安定的な確保に向けて― | 労働政策研究報告書 №１６８ | 2014.5 | 労働政策研究・研修機構 |
| 職務構造に関する研究Ⅱ―５万人の就業者Ｗｅｂ職業動向調査より、現状、変化、能力、生活のデータ分析― | 労働政策研究報告書 №１７６ | 2015.5 | 労働政策研究・研修機構 |
| 雇用ポートフォリオ編成のメカニズム―定性的分析による実証研究― | 労働政策研究報告書 №１６６ | 2014.5 | 労働政策研究・研修機構 |
| 壮年非正規労働者の仕事と生活に関する研究―現状分析を中心として― | 労働政策研究報告書 №１６４ | 2014.5 | 労働政策研究・研修機構 |
| 大都市における３０代の働き方と意識―｢ワークスタイル調査｣による20代との比較から― | 労働政策研究報告書 №１５４ | 2013.3 | 労働政策研究・研修機構 |
| 雇用の多様化の変遷 〈そのⅢ〉 ：２００３・２００７・２０１０―厚生労働省｢多様化調査｣の特別集計より― | 労働政策研究報告書 №１６１ | 2013.11 | 労働政策研究・研修機構 |
| 職務構造に関する研究―職業の数値解析と職業移動からの検討― | 労働政策研究報告書 №１４６ | 2012.3 | 労働政策研究・研修機構 |
| 個別労働関係紛争処理事案の内容分析Ⅱ―非解雇型雇用終了、メンタルヘルス、配置転換・在籍出向、試用期間及び労働者に対する損害賠償請求事案― | 労働政策研究報告書 №１３３ | 2011.3 | 労働政策研究・研修機構 |
| 個別労働関係紛争処理事案の内容分析―雇用終了、いじめ・嫌がらせ、労働条件引下げ及び三者間労務提供関係― | 労働政策研究報告書 №１２３ | 2010.6 | 労働政策研究・研修機構 |
| グローバリゼーションと企業の社会的責任―主に労働と人権の領域を中心として― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2005. 10 |
| フランス・ドイツにおける雇用政策の改革―ＥＵ雇用戦略と政策転換― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2004. 10 |
| ものづくり産業における技能者の育成・能力開発と処遇―機械・金属関連産業の現状― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2009.6 |
| 労働紛争発生メカニズムと解決プロセス―コミュニティ・ユニオン(九州地方)の事例― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2009.6 |
| 働く場所と時間の多様性に関する調査研究 | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2009.3 |
| 地方圏における雇用創出の研究 | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2008.5 |
| 失業率の理論的分析に関する研究―中間報告 | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2008.3 |
| 市町村における雇用問題への対応―地域雇用創出の枠組と課題― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2007.9 |
| ドイツ、フランスの労働・雇用政策と社会保障 | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2007.4 |
| 自動車産業の労使関係と国際競争力―生産・生産技術・研究開発の観点から― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2007.3 |
| 働き方の多様化とセーフティネット―能力開発とワークライフバランスに着目して― | 労働政策研究・研修機構編集・発行 | 2007.3 |
| 東京労働基準局四十年の歩み | 東京労働基準局 編集・発行 | 1987.12 |
| 東京労働基準局四十年の歩み | 東京労働基準局 編集・発行 | 1987.12 |
| 昭和59年度 ｢労働市場の理論的分析に関する基礎調査｣委託調査結果報告書 | 統計研究会 | 1985.3 | 経済企画庁総合計画局計量班 委託 |
| ｢経済社会の高齢化，情報化等による雇用構造の変動に関する研究｣調査報告書 | 統計研究会 | 1982.2 | 雇用促進事業団 雇用職業総合研究所 委託 |
| わが国の政策決定システムに関する研究(第Ⅱ期) (上)―政策科学と市民参加― | 統計研究会 | 2000.3 | 総合研究開発機構 委託/全国官報販売協同組合 発売 |
| わが国の政策決定システムに関する研究(第Ⅱ期) (下)―モニタリングと金融監督― | 統計研究会 | 2000.3 | 総合研究開発機構 委託/全国官報販売協同組合 発売 |
| 職業別労働力構造と職業情報文献資料に関する研究結果報告書 | 統計研究会 (職業構造研究小委員会) | 1980.2 | 雇用促進事業団 職業研究所 委託 |
| 労働力需給構造の変化と雇用政策に関する研究 | 統計研究会 (労働市場研究委員会) | 1985.11 | 雇用促進事業団 雇用職業総合研究所 委託 |
| 労働力需給構造の変化と雇用政策に関する研究 | 統計研究会 (労働市場研究委員会) | 1986.9 | 雇用促進事業団 雇用職業総合研究所 委託 |
| 労働需給の変化と日本的雇用慣行 | 統計研究会 (労働市場研究委員会) | 1994.3 | 雇用促進事業団 雇用職業総合研究所 委託 |
| 変化する経済環境と労働市場の適応力―その理論的・実証的研究― | 統計研究会 (労働市場研究委員会) | 1989.7 | 雇用促進事業団 雇用職業総合研究所 委託 |
