労働(団体)
書 名 著者名 発効年 発行者
2005 大阪 日雇・野宿労働者の闘い(2004.7~2005.8) 高齢者特別就労組合(準) 編集・発行 2005.8
高齢社会統計要覧 2006 高齢・障害者雇用支援機構編集・発行 2006.3
労使関係の争点―労働委員会命令と裁判例― 公報資料センター 編集・発行 1976. 10
労使関係―労働委員会 裁判所―協議資料 Ⅲ 公報資料センター 編集・発行 1981.1
出版諸争議の記録―個別闘争と出版労協をめぐる関係資料集― 光文社三労組連帯共闘部 編集・製作・発行 1973.4
労働組合運動活性化の日米韓比較特集号 国府台経済研究 第18巻第3号 2007.3 千葉商科大学経済研究所
こうのしま十七年 神島化学坂出工場労働組合 編 1970. 10 労働旬報社
JD(Job re-design) 中高年齢者を活かす『職務再設計』  〈企業事例編〉 高年齢者雇用開発協会 編集・発行
〔外国の高年齢者雇用対策に係る資料の収集及び調査研究(57)〕 欧米における高年齢者の雇用・職業に関する文献研究報告書 高年齢者雇用開発協会 編集・発行 1983.3 日本船舶振興会助成
書評 『もう一つの鉄鋼労働運動史―人間らしい働き方を求めた闘いの記録』鉄鋼労働者協会 2008年?芹沢 寿良 高知短期大学研究報告 第94号 2008.12 高知短期大学
高知県総評 30年運動史年表 高知県労働組合総評議会 編集・発行 1984.1
半世紀の歩み 高知県経営者協会50年史 高知県経営者協会五十周年記念史編纂委員会 編纂 1997.5 高知県経営者協会
石綿による疾病の新認定基準の解説 厚生労働省労働基準局労災補償部補償課 監修 2003.12 労働調査会
労働裁判における解雇事件判例集 厚生労働省労働基準局監督課 編 2006.2 労働新聞社
平成13年版 労働運動白書 「雇用のセーフティネット」づくりと労組の役割 厚生労働省労使関係担当参事官室 監修/日本労働研究機構 編 2001.8 日本労働研究機構
平成13年版 労働経済白書  情報通信技術(IT)の革新と雇用 厚生労働省編 2001.7 日本労働研究機構
平成15年版 産業労働事情調査 (平成14年産業労働事情調査結果報告書) 厚生労働省大臣官房統計情報部 編 2004.3 労務行政
平成13年度版 図説 労働経済白書 情報通信技術(IT)の革新と雇用 厚生労働省政策統括官(労働担当) 編 2001. 10 至誠堂
平成14年版 労働経済白書―最近の雇用・失業の動向とその背景― 厚生労働省 編 2002.7 日本労働研究機構
昭和47年度 所得再分配調査報告 厚生省大臣官房企画室 編集・発行 1974.9
『合成化学』縮刷版 第1巻(第1号?第136号) 合成化学産業労働組合連合 編集・発行 1984.12
合化労連史資料 合成化学産業労働組合連合 編纂・発行 1980.1
合化労連二十年史 合成化学産業労働組合連合 編纂・発行 1971.7 中央公論事業出版 製作
前進する化学労働者 1956年度運動方針案 合成化学産業労働組合連合 編纂・発行 1956.6
航空リストラと労働者の権利 航空労働研究会 編 2009.3 旬報社
航空リストラと労働者の権利 航空労働研究会 編 2009.3 旬報社
明日へのはばたき―航空労働運動50年のあゆみ― 航空労働運動50年史編さん委員会 編著 2006.5 航空安全推進連絡会議/日本乗員組合連絡会議/航空労組連絡会 発行
社会政策と社会的不平等の再生産の関連性に関する総合的研究 研究代表者 平岡 公一(お茶の水女子大学文教育学部) 1998.3 平成8年度科学研究費補助金研究成果報告書
鉄鋼労連・賃金政策オーラルヒストリー 研究代表者 梅崎 修(法政大学) 2007.3 平成18年度日本学術振興会科学研究費補助金研究成果報告書
金杉秀信関係文書目録・曽祢益関係文書目録 研究代表者 伊藤 隆(政策研究大学院大学) 2008.3 近代日本史料研究会
職安求職者にみる失業の実態―国際比較、および失業指標の動向を含めて― 研究所報 №29 2002.12 法政大学日本統計研究所
新 たゆみなき創造―転換への挑戦― 結成四十周年記念運動史編纂委員会 編 1987.7 松下電器産業労働組合
たゆみなき創造―松下電器労組20年のあゆみ― 結成二十周年記念運動史編纂委員会 編 1966.7 松下電器産業労働組合
続 たゆみなき創造―松下電器労組30年のあゆみ― 結成三十周年記念運動史編纂委員会 編 1976.5 松下電器産業労働組合
たゆみなき創造 Ⅳ―五十周年を迎えて― 別冊 資料編付 結成五十周年記念運動史編纂委員会 編 1997.8 松下電器産業労働組合
特集 働き方・休み方改革―生産性の向上と誰もが活躍できる社会の実現に向けて 月刊 経団連 第64巻第7号 2016.7 日本経営者団体連盟 編集・発行/経団連事業サービス 制作・発行協力
労働年鑑’84 地殻変動に直面する運動と組織 経済評論別冊・労働問題特集号 7 1984.6 日本評論社
労働組合再入門 経済評論別冊・労働問題特集号 6 1983.12 日本評論社
ME革命と労働組合 経済評論別冊・労働問題特集号 4 1983.6 日本評論社
日本的労使関係の光と影  経済評論別冊・労働問題特集号 1 1982.5 日本評論社
若年層指導への問題提起―若年層従業員ならびに中間管理層意識に関する実態調査報告― 経済同友会 (消費流通問題委員会) 1972.6
新時代の能力開発と労働福祉―労働力専門委員会― 経済審議会労働力専門委員会 編 1972.5 至誠堂
格差拡大の真実 二極化の要因を解き明かす 経済協力開発機構(OECD) 編著/小島 克久・金子 能宏 訳 2014. 10 明石書店
外国人労働者と経済社会の進路 経済企画庁総合計画局 編 1989.6 大蔵省印刷局
《元造船重機労連委員長》 伊藤祐禎オーラル・ヒストリー 慶應義塾大学産業研究所 編集・発行 2006.11
金属鉱業における労使関係―その問題点と対策―調査研究資料№39 慶應義塾大学教授 藤林敬三氏を主査とする研究会 1961.5 日本労働協会調査研究部 委託
2004年版 経営労働政策委員会報告 経営労働政策委員会編 2003.12 日本経団連出版
労働協約研究会資料 群馬県経営者協会 編集・発行 1955
旭労35年のあゆみ 旭硝子労働組合結成35周年記念誌 組合史編集委員会 編(さがみや書店(株) 出版・編集) 1982.11 旭硝子労働組合
鉄興社労働組合運動史 第1巻 組合史編纂委員会 編 1967.12 鉄興社労働組合