| 労働（団体） |
| 書 名 | 著者名 | 発効年 | 発行者 |
| 団塊世代の労務管理―新人事時代への戦略戦術をさぐる― | 労政時報別冊 | 1986.9 | 労務行政研究所 |
| 「労働者参加、労使コミュニケーションに関する調査」報告書 | 連合総合生活開発研究所編集・発行 | 2007.1 |
| 紙パ労連 縮刷版 第１巻 1号(1948．9．1)～256号(1956．12．19) | 全国紙パルプ産業労働組合連合会 編集・発行 | 1987.12 |
| 労働安全衛生 職場闘争の手引き―いのちと健康を守る権利と実践― | 労災職業病研究会 編集・発行 | 1982.3 |
| 生活の改善と安定成長への道筋 <2005?2006年度経済情勢報告> | 連合総合生活開発研究所編 | 2005. 10 | 第一書林 |
| 戦後50年記念誌 いま、平和とは―出版に働く者が考える戦後50年― | 戦後五〇年記念誌編集委員会 編 | 1995.9 | 日本出版労働組合連合会 |
| 自律的回復の道と構造改革の構図 96年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所編 | 1996.11 | 第一書林 |
| 「日本的雇用システム」の生成と展開―「日本的雇用システム」と労使関係の歴史的検証に関する研究報告書― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2015.04.28 | コンポーズ・ユニ 制作 |
| 第１回 非正規労働者の働き方・意識に関する実態調査―連合総研・第１回「非正規労働者の働き方・意識に関する実態調査」報告書― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2015.01.00 | 広報ブレイス 制作 |
| 連合総研 「雇用ニューディール」 研究委員会報告書―全ての人々を対象とし、支援サービスを伴う包括的な雇用対策を― | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2009. 10 |
| 縮み志向の企業行動からの脱却を 〈2010?2011年度 経済情勢報告〉 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2010. 10 |
| 職場・地域から『絆』の再生を 2011～2012年度経済情勢報告 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2011. 10 | コンポーズ・ユニ 制作・発売 |
| 連合総研レポート №261 特集 長期失業者への対応の課題 ほか | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2011.6 |
| 連合総研レポート №262 特集 震災復興 の活路 ほか | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2011.7 |
| ｢労働組合による異議申し立て行動の実態｣についての調査報告書 | 連合総合生活開発研究所 編集・発行 | 2013.3 |
| 電力労連四十年史 前史・本史 | 全国電力労働組合連合会・40年史刊行委員会 編集・発行 | 1993.12 |
| 全電通の裁判闘争―1950～1980― | 全国電気通信労働組合 編集・発行 | 1981.6 |
| 労働協約類締結年表(1952年～1978年) | 全国電気通信労働組合 編集・発行 | 1979.8 |
| 全電通労働運動史 第10巻 〈１９８０年８月―１９８５年７月〉 | 全国電気通信労働組合 全電通労働運動史編纂委員会 編 | 1992.8 | 全国電気通信労働組合 |
| 全金同盟 ゼンキン連合 ５０年史―民主的労働運動の構築と大金属産業組織への総結集― | 全金同盟 ゼンキン連合 ５０年史編集委員会 編 | 2000.8 | ゼンキン連合 |
| 地方都市における就業雇用問題 | 社会経済国民会議 | 1980.11 | 国土庁委託 |
| 仕事と生活が壊れてゆく シンポジウム｢日本の勤労者｣ | 『経済』編集部 編 | 2004.6 | 新日本出版社 |
| 光跡 ある電機労働者たちの闘いの記録 | 『光跡』刊行委員会 編集・発行 | 2002.8 |
| 女性労働政策の展開―｢正義｣｢活用｣｢福祉｣の視点から― | ＪＩＬＰＴ 労働政策レポート №９ | 2011. 10 | 労働政策研究・研修機構 |
| 日本企業における能力開発・キャリア形成―既存調査研究のサーベイと思考的分析による研究課題の検討 | ＪＩＬＰＴ 労働政策レポート №１１ | 2014.5 | 労働政策研究・研修機構 |
| 私鉄総連５０年史 | 私鉄総連５０年史編纂委員会 編 | 1997.3 | 日本私鉄労働組合総連合会 |
| サラリーマンの生活と生きがいに関する調査―サラリーマンシニアを中心として― | シニアプラン開発機構 | 1992.3 | ＣＲＣ総合研究所 社会システム本部調査受託 |
| 中小企業における労働条件等実態調査(未組織労働者に関する実態調査結果) | 東京都労働経済局労政部労働組合課 編集・発行 | 1991.3 |
| 組合員ハンドブック’99 | 東京理科大学職員組合 編集・発行 | 1999.11 |
| 新版 パートタイマー―その実態と意識 | 東京労働基準局 編 | 1984.3 | 日本労働協会 |
| 最近の労働問題―弁護士実務に役立つ労働問題の実践的な解説― | 東京弁護士会弁護士研修委員会 編 | 1993.2 | 東京弁護士会 |
| 労働法の諸問題―過労自殺・解雇・リストラをめぐって― | 東京弁護士会弁護士研修センター運営委員会 編 | 2005.2 | 商事法務 |
| 退職する私の言葉論文集 | 東京南鉄道管理局 営業部総務課 編 | 1972.4 | 日本国有鉄道 東京南鉄道管理局 |
| 王子製紙の争議 | 北海道労働部労政課 編集・発行 | 1960.9 |
| これからの労使関係について | 東京南鉄道管理局 総務部能力開発課 編 | 1976.6 | 日本国有鉄道 東京南鉄道管理局 |
| C．O．E．オーラル・政策研究プロジェクト 生産性運動オーラル・ヒストリー 《労働部編》 第三巻－資料編－ | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2003.4 | 平成15年度 文部科学省科学研究費補助金 特別推進研究(C．O．E．) 研究成果報告書 |
| 楠田 丘 (日本賃金研究センター代表幹事・社会経済生産性本部理事) オーラル・ヒストリー | 政策研究大学院大学(政策研究院) 編集・発行 | 2003.6 | 平成15年度科学研究費補助金研究成果報告書 |
| 使用者のための労働法 | 東京都労働相談情報センター 編 | 2012.3 | 東京都生活文化局広報公聴部都民の声課 |
| 東弁新聞〈縮刷版〉 第１号～第１００号 １９７５(昭和５０)年７月～１９８３(昭和５８)年９月 | 東京弁護士会広報委員会 編 | 1984.2 | 東京弁護士会 |
| 雇用弾力化の進むなかでの新たな雇用・就業形態の創出と拡大に関する研究報告書 | 生活経済政策研究所 | 2000.3 | 雇用・能力開発機構 委託 |
| 雇用管理の現状 (雇用管理調査結果報告) | 東京都労働局労政部統計調査課 編集・発行 | 1971.2 |
| 小金井市７０歳老人の総合健康調査―第２報・10年間の追跡調査― | 東京都老人総合研究所・東京都小金井市役所 編集・発行 | 1988.1 |
| 小規模事業所における中高年齢者の就労実態 | 東京都立労働研究所 編集・発行 | 1994.3 |
| 富士通労働組合運動史 第四巻 単一組織結成30周年記念 | 富士通労働組合運動史編纂委員会 編 | 1980.7 | 富士通労働組合 |
| Ｇ７諸国の若年者・高齢者の雇用問題 | 富士総合研究所 | 1998.3 | 雇用促進事業団 委託 |
| 福岡県地方労働委員会50年の歩み | 福岡県地方労働委員会 編集・発行 | 1996.3 |
| 地域産業連関表による地域産業・雇用構造の分析に関する研究報告書 | 日本労働研究機構編集・発行 | 1992.9 |
| これからの働き方を考える〈Part １〉 | 日本労働研究機構編集・発行 | 1992.9 |
| 特集 職業相談 | 職研 第31号 | 1980.3 | 雇用促進事業団 職業研究所 |
| 労働時間短縮の経済効果 | 日本労働研究機構編集・発行 | 1992.3 |
